最近、ニュースでも時折耳にする「ジョブ型雇用」。

「なんとなく意味はわかるけれど、説明はできない」といった方がほとんどではないでしょうか。新卒でもこのジョブ型雇用を実施している企業は増えてきているため、学生の方が知っておいて損はありません。

そこで今回は、新卒でジョブ型雇用企業に就職するメリット・デメリットや、就職する方法を紹介します。
自分はジョブ型雇用企業の働き方にマッチしているのか、も本記事で確認してみましょう。

ジョブ型雇用とは「事前に職務内容が明確に定まっている雇用形態」

ジョブ型雇用とは、あらかじめ社員の職務内容が明確に定まっている雇用形態のことを指します。これまでの新卒採用では、前もって職務を決めずに採用後に研修を行って、本人の適性を確認して配属先を決めるメンバーシップ型雇用が一般的でした。

しかしこのメンバーシップ型雇用は、業務内容や勤務場所が契約で定められていないため、企業の都合で異動や転勤などが命じられることが多くありました。そのため社員がモチベーションを保てずに、持っている力を存分に発揮できないこともあったようです。

しかしジョブ型雇用であれば、勤務地や配属される部署、業務内容が決まっているため、会社都合で自分の理想のキャリアの変更を余儀なくされることはあまりありません。

新卒でジョブ型雇用企業に就職するメリット

新卒でジョブ型雇用企業に就職するメリットとしては、以下の3つが挙げられます。

自分の専門分野の仕事ができる
転勤や異動がないため、仕事に集中できる
成果に応じて給与が決められるため、モチベーションを保ちやすい

とくに魅力的なのは「自分の専門分野の仕事ができる」という点です。その分野に長く携われるため、専門スキルが身に付きやすいです。ここで需要の高いスキルを習得できれば、転職する際や独立する際にも役立つでしょう。

新卒でジョブ型雇用企業に就職するデメリット

ジョブ型雇用企業への就職は良い面ばかりではありません。
デメリットも把握して、自分は本当にジョブ型雇用企業に就職するべきなのか、判断しましょう。

デメリットは以下の通りです。


担当業務がなくなったときの解雇規制がまだはっきりしなていない
自主的にスキルアップしなければいけない

ジョブ型雇用を採用しているアメリカでは、担当業務がなくなった場合に整理解雇されるのが当然の流れになっています。
ジョブ型雇用を採用しているドイツなどのヨーロッパでは、担当業務がなくなった場合の解雇について一定の規制はあるものの、解雇が不当とまではいえないようです。
メンバーシップ型雇用が主流の日本の場合、整理解雇は極力避けるよう努力すべきものとされていますが、ジョブ型雇用の浸透でアメリカのように「職務がなくなればすぐに解雇されるのが当たり前」というように変わっていく可能性もゼロではありません。

新卒でジョブ型雇用企業に就職するには、学生のうちから専門性を身に付けるべし！

「早く専門性を身につけたい」
「自分の得意分野以外の仕事はしたくない」
「会社で活躍する自信があるので、成果に応じて報酬が変わった方がいい」
このようにお考えの方は、ジョブ型雇用企業への就職を視野に入れても良いでしょう。

ではどう行動すれば、就職できるのでしょうか。
結論、学生のうちから長期インターンシップで、スキルを身に付けることをおすすめします。長期インターンシップではプログラミングや動画編集、営業など需要のあるスキルを習得できる環境が整っています。

Wantedlyやキャリアバイトで一度調べて、自分の興味のある職種がないか探してみましょう。もちろん長期インターンシップに参加せずに、YouTubeや書籍で独学しても良いですが、やはり実際の現場（企業）でしか得られないビジネススキルや問題解決能力などもあります。

また長期インターンシップは給料も発生するため、お金とスキルが得られる魅力的な環境です。バイト代わりに一度参加してみても良いでしょう。

まとめ

最近多くの企業が実施し始めた、ジョブ型雇用。自分の専門分野の仕事に専念できるため、スキルを習得しやすい反面、自社内の担当業務がなくなったときに配置転換をしてもらえるのか、解雇になるのかなど心配に感じる面もあるでしょう。
「それでも、やっぱり専門分野の仕事がしたい！」という方は、学生のうちから長期インターンなどでスキルを身につけて、ジョブ型雇用企業への就職を目指しましょう。

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